山田忠史 教授
Tadashi Yamada
【専門分野】ロジスティクス、交通計画、技術経営
【担当科目】
サステナブルサプライチェーン，グローバルロジスティクス、プロジェクト・オペレーションズマネジメントワークショップ／International Project Management Workshop など
【経歴】
京都大学大学院工学研究科修士課程修了。博士（工学）。関西大学工学部専任講師、広島大学大学院工学研究科助教授、京都大学大学院工学研究科助教授を経て、現職。
【主要論文・著作】
City Logistics – Network Modelling and Intelligent Transport Systems (joint authorship), Emerald, 2001
Designing Multimodal Freight Transport Networks: A Heuristic Approach and Applications, Transportation Science, Vol.43, pp.129-143, 2009
Freight transport network design using particle swarm optimisation in supply chain-transport supernetwork equilibrium, Transportation Research Part E, Vol.75, pp.164-187, 2015
Adaptive large neighborhood decomposition search algorithm for multi-allocation hub location routing problem, European Journal of Operational Research, Vol.302(3), pp.1113-1127, 2022.
【メッセージ】
実際の事例や計画、あるいは、理論的・数値的解析を通じて、環境負荷などの社会的問題も考慮しながら、レジリエントな交通計画・物流計画・サプライチェーンマネジメント・技術経営などについて考究します。
浜崎洋介 特定准教授（講座代表者）
Yosuke Hamasaki
【専門分野】日本近代文学、批評理論、近代保守思想
【経歴】
日本大学芸術学部卒業、東京工業大学大学院社会理工学研究科価値システム専攻修了、博士（学術）。文芸批評家。東京工業大学、日本大学、法政大学などでの非常勤講師を経て現職。
【主要論文・著作】
『福田恆存 思想の〈かたち〉イロニー・演戯・言葉』（新曜社、2011年）
『反戦後論』（文藝春秋、2017年）
『三島由紀夫―なぜ、死んでみせねばならなかったのか』（シリーズ・戦後思想のエッセンス：NHK出版、2020年10月）
『小林秀雄の「人生」論』（NHK出版新書、2021年11月/ 第31回山本七平賞奨励賞受賞）
『ぼんやりとした不安の近代日本』（ビジネス社、2022年8月）など
編著に、文春学藝ライブラリーによる福田恆存アンソロジー三部作『保守とは何か』（2013年10月）、『国家とは何か』（2014年12月）、『人間とは何か』（2016年2月）などがある。
【メッセージ】
魚は水という条件があってはじめて「自由」に泳げるように、「自由」にはその条件があります。では、日本人の「自由」の条件とは何なのか。それを思想、文学（精神史）、歴史のなかで考えるのが私の仕事です。日々行っている文芸批評の研究・活動も、その延長線上での実践であることをご理解いただければ幸いです。
鎌田浩毅 客員教授
Hiroki Kamata
【専門分野】地球科学、火山学、地質学、科学コミュニケーション
【経歴】
1955年生まれ。筑波大学附属駒場高校卒業。東京大学理学部地学科卒業。通産省（現・経済産業省）を経て1997年より京都大学大学院人間・環境学研究科教授。2021年より京都大学名誉教授および京都大学レジリエンス実践ユニット特任教授。2023年10月より現職。理学博士（東京大学）。
【主要論文・著作】
『地球の歴史』(中公新書、上中下 全3巻)、『火山噴火』（岩波新書）、『富士山噴火と南海トラフ』(講談社ブルーバックス)、『揺れる大地を賢く生きる 京大地球科学教授の最終講義』(角川新書)、『知っておきたい地球科学』(岩波新書)、『京大人気講義 生き抜くための地震学』(ちくま新書)。
【メッセージ】
私が専門とする地球科学では近い将来に南海トラフ巨大地震・富士山噴火・首都直下地震が発生し、今後数十年間は地震・噴火が止まないと予測している。2030年代には南海トラフ巨大地震が予想され全人口の半数6800万人が被災する。東日本大震災の10倍の被害をもたらす「西日本大震災」であり、その前後には東日本大震災の5倍の被害をもたらす首都直下地震が、また富士山噴火が誘発される可能性もある。いずれも日本の根幹を揺るがす激甚災害で喫緊の対策が必要である。さらに昨今は地球温暖化により気象災害が激化しているが、巨大噴火のもたらす地球寒冷化が脱炭素政策に変更を迫る可能性がある。最先端の地球科学が示す災害予測と減災対策を提言し、環境負荷などの社会問題を考慮しながらレジリエンス経営科学の観点から考究する。
本田悦朗 客員教授
Etsuro Honda
【専門分野】財政学、金融論、国際金融論、公共政策
【経歴】
財務省や国際機関等で、財政金融政策や市場経済への移行国を含め、途上国支援に従事。2012年から、安倍内閣の経済アドバイザーとして、日本経済低迷の原因となっているデフレからの脱却のための政策パッケージ「アベノミクス」の遂行に注力。スイス大使として外交活動にも従事。
【主要論文・著作】
「アベノミクスの真実」幻冬舎、2013年
“Financial Deregulation in Japan” Japan & the World Economy, 2003
「消費税増税は凍結すべし」Voice、2016年
【メッセージ】
市場経済は安定化機能を内在しているが、均衡から逸脱した状態が長期化すると人々の予想が変化し、本来、需要不足による循環的な問題であるにもかかわらず、構造的な問題に転化する。悪化した予想の下では、それを放置すれば需要減少が悪循環を招く。デフレは資本主義にとって死に至る病であるが、根本原因は経済構造ではなく需要不足にある。「アベノミクス」は、日本経済を悪循環から脱出させるために必要不可欠の手段であった。現在、着実にその効果が実現しつつある。
白水靖郎 客員教授
Yasuo Shiromizu
【専門分野】国土・交通計画、まちづくり、地域経営
【担当科目】社会資本に関するレジリエンス経営の研究
【経歴】
京都大学工学部卒業。中央復建コンサルタンツ株式会社入社後、京都大学経営管理大学院修了(MBA)、日本コミュニティサイクル株式会社設立。2024年7月より中央復建コンサルタンツ株式会社代表取締役社長。
一般社団法人日本モビリティ･マネジメント会議監事、NPO法人持続可能なまちと交通をめざす再生塾理事等を兼務。
技術士（総合技術監理部門－都市及び地方計画）。
【主要論文・著作】
西日本における国土強靱化インフラ整備による総合的マクロ効果予測研究(共著), 土木学会論文集F4(建設マネジメント), Vol. 69, pp.57-68, 2013.
COVID-19緊急事態宣言下における意識・行動の基礎的調査(共著)，土木学会論文集D3(土木計画学), Vol.77, No.2, pp.129-140, 2021.
【メッセージ】
自然災害をはじめとする各種リスクに対応し、持続的に成長する強靭（レジリエント）な国土・地域づくり／経営について、実践的な研究を通じて貢献したいと考えています。
辻田真佐憲 客員准教授
Masanori Tujita
【経歴】慶應義塾大学文学部卒業、著述業
【主要論文・著作】
『「戦前」の正体 愛国と神話の日本近現代史』講談社、2022年。
『防衛省の研究 歴代幹部でたどる戦後日本の国防史』朝日新聞出版、2021年。
『大本営発表 改竄・隠蔽・捏造の太平洋戦争』幻冬舎、2016年。
『日本の軍歌 国民的音楽の歴史』幻冬舎、2014年
【メッセージ】
主に歴史の分野で著述業をしています。昨今、歴史は政治的に利用されやすいですが、私はジャーナリズム側の人間として、どのように歴史と社会をよりよく結びつけるかに強い関心があります。
宮川愛由 特命准教授
Ayu Miyakawa
【専門分野】公共政策論、都市計画、交通計画
【経歴】
東京工業大学大学院理工学研究科修士課程修了。一般社団法人システム科学研究所在籍中に京都大学大学院工学研究科都市社会工学専攻にて博士（工学）取得(2013)。同年より京都大学大学院工学研究科助教を務め、2017年より京都大学レジリエンス実践ユニット特任准教授、一般社団法人北海道開発技術センター参事、2023年10月より現職。
【主要論文・著作】
公共事業における国民の行政に対する信頼形成プロセスに関する研究, 土木計画学研究・論文集, Vol.24, No., pp.121-129, 2007.
モビリティ・マネジメント教育の継続的・広域的展開に向けた実践研究, 土木学会論文集H(教育), Vol.71, No.1, pp.70-77, 2015.
消費者の買い物行動時の選択店舗の相違が地域経済に及ぼす影響に関する研究, 土木学会論文集D3 (土木計画学), Vol.72, No.5, pp.I_393-I_405, 2016.
【メッセージ】
国土のレジリエンス確保に不可欠なインフラ整備をはじめとする公共政策の計画、推進に向けた社会的合意形成論や手法に関心があります。現在は学童期からの公共政策に対する関心、理解の醸成を企図し、社会基盤・公共財を題材とした初等中等教育における学習教材の開発・研究に取り組んでいます。